特に大掛かりなリフォームを行う際には費用も高額になるので、ローンの利用について検討してみることをおすすめします。
費用の問題からリフォームを先送りにすると結果的に建物の状態が悪化し、更にリフォーム費用がかかってしまうこともあるため、注意が必要です。こちらのコラムでは、ローンの特徴やメリット・デメリットなどをご紹介します。

外壁塗装や屋根塗装、リフォームをする際、ローンを利用できます。リフォームローンとは、住宅等のリフォームをする際に利用できるローンのことで、新築で家を建てる際には、新築用の住宅ローンを利用する事になります。
基本的に住宅ローンは担保型（債務不履行の際に債務の弁済を確保する手段として、あらかじめ債権者に物品や土地などを保証として差し出す。抵当。）であるのに対し、リフォームローンの場合は無担保型からも選べるのが大きな特徴です。具体的にどのような種類があるのか、ローンの申し込みから利用までの全体的な流れをご紹介します。

リフォームローンには、大きく分けて銀行系と、クレジット会社系の2種類があります。それぞれで特徴が異なるため、よく比較した上で検討することが大切です。

銀行系のリフォームローンに申し込む際にまず考えなければならないのが、現在利用している住宅ローンと同じ金融機関にリフォームローンを申し込むのか、他の金融機関に申し込むのかという点です。

住宅ローンと同じ金融機関に申し込みをする場合、リフォームローンも利用できるか確認することから始めます。中にはリフォームローンの取り扱いがない金融機関もあり、その場合は他の金融機関を検討しなければなりません。

また、リフォームしてから住むことを検討して中古住宅を購入する際には、リフォーム費用を含めたうえで、住宅購入のローン審査を受ける方法を選択するのがおすすめです。この場合は、具体的なリフォームの内容が決まっていなくてもある程度予定しているリフォーム内容から金額を検討し、借り入れの申し込みをすることになります。

住宅ローンとは別の金融機関に申し込みをする場合、住宅ローンと同じ金融機関でローンを組むよりも金利が高くなるのが一般的です。そのため、住宅ローンと同じ金融機関での申し込みができなかった場合にのみ、その他の金融機関を検討するのが一般的といえます。

住宅ローンとリフォームローンで利息が高くついてしまう場合、抵当権設定費用はかかりますが、どちらのローンも利用できる金融機関で住宅ローンを借り換えるのも1つの方法です。

金融機関でリフォームローンを組むのに比べて利用している方が多いのが、クレジット会社系のリフォームローンです。金融機関のローン申し込みより審査結果が出るまでの時間が短く、手続きがスムーズに進むということで選択している方が多いです。

ただし、銀行系のリフォームローンに比べると金利が高い特徴があるので、この点については注意しておかなければなりません。

銀行系とクレジット会社系のどちらに申し込みをするとしても、一般的には次のような流れで進みます。最近では、インターネット上から申し込みができるサービスも増えており、便利です。

• 1.仮審査の申し込み
• 2.仮審査に通ったら必要書類の提出
• 3.本申し込み
• 4.本審査が通ったらローン契約を結ぶ
• 5.リフォーム工事
• 6.融資の実行

また、必要になる書類は次の通りです。

• 運転免許証、保険証などの本人確認書類
• 給与証明書や源泉徴収票などの収入が確認できるもの
• 普通預金口座の届印
• リフォームの見積書など用途を証明するための資料
• 不動産登記事項証明書または固定資産税課税台帳

具体的にどの書類が必要になるかはケースによって異なるため、確認が必要です。
クレジット会社系の中には銀行系よりも必要な書類が少なく済むところもありますし、審査の結果が出るまでのスピードも早いです。中には最短即日で仮審査に対応しているところもあります。
また、仮審査の段階で必要な書類は本人確認書類のみとしているところが多いのですが、その他の書類は本審査時に提出することになるため、事前に用意しておくと安心です。

サービスによっては先にリフォーム会社の見積書を用意しておくことにより仮審査ではなく、本審査から始めることも可能となっています。

リフォームローンにはメリットもあればデメリットもあることをおさえておかなければなりません。利用する前に確認しておきたいポイントをご紹介します。

無担保ローンが一般的なので、担保を用意する必要がない点が大きなメリットだといえます。
また、住宅ローンと比べると審査に通りやすいとも言われており、審査にかかる期間も短めです。銀行系はクレジット会社系に比べると審査にかかる期間が長いですが、それでも住宅ローンを組むほどの期間はかからないのが一般的となっています。
かかった費用を分割で支払うことができるため、現金が用意できないけれどリフォームが必要な状態になったような場合にも活用できるのが魅力です。

無担保で借りる場合は、融資してもらえる金額の上限が低く設定されているのがデメリットです。一般的には、高くても1,000万円程度までしか利用できないため、これを超える金額のリフォームを検討している場合は、担保有のローンを検討するか、頭金を用意する必要があります。
また、無担保の商品は金利が高めに設定されている点もおさえておかなければなりません。特に銀行系に比べてクレジット会社系は金利が高めに設定されているため、よく確認が必要です。

それから、返済期間が6ヵ月～15年程度と住宅ローンよりも短めに設定されています。最長35年で借りることができる住宅ローンと混同しないように注意しなければなりません。

外壁塗装をした場合にも受けられる減税があるので、事前に調べておくと安心です。注目しておきたい減税や控除、その他の制度についてご紹介します。

住宅ローン減税は建物を購入した際に適用される減税制度です。しかし、購入時だけでなく、リフォームした際にも役立てていくことができます。
この減税は10年以上の長期ローンで外壁工事の費用を支払う際に、各年の住宅ローン年末残高の1％が所得税から控除されるのです。

利用するためには、次の要件が定められています。

• 10年以上のローンを組むこと
• 100万円以上のリフォーム工事をすること
• 合計所得金額が3,000万円以下であること
• 床面積が50㎡以上であること
• 床面積のうち、1/2以上が居住用であること
• 居住用の住宅であり、工事完了後半年以内に入居すること
• 本人が居住する住宅であること
• 中古住宅の場合は耐震性能を有していること

これら全てに該当するか確認が必要です。

他にもリフォームに関する減税や控除があるので、利用できるものがあれば活用した方が良いです。例えば、返済期間5年以上のリフォームローンを組む際に、バリアフリーや省エネ、同居対応、長期優良住宅化など、一定の要件を満たす場合に利用できる「ローン型減税」があります。
控除対象期間は5年間で、毎年の年末リフォームローン残高の1％または2％が対象です。

また、ローンを組むことなく現金で住宅に投資する場合は工事費等の10％の控除が受けられる「投資型減税」もあります。実際に制度を利用する際には自分の場合の控除額や要件に該当するかなどもよく確認してから検討しなければなりません。

国が行っているリフォーム支援制度や減税のほか、地方公共団体でも性能の高い住宅を普及させるために支援を行っています。
適用のためにはそれぞれ要件があるので、先にそちらから確認しておくことが大切です。それから、リフォーム工事の前に申し込みが必要なものと、工事後に申請が必要なものがあるので、どのタイミングで手続きすればいいのかも確認しておくと安心できます。

また、制度は、時限立法だったり、抽選や先着順で利用可能者を決めるものもあるため、注意しなければなりません。利用に関して要件や条件、金額などは自治体のホームページなどに掲載されています。

リフォームローンを利用する前に担保に関することと、金利について確認が必要です。

リフォームローンは無担保型、または担保型から選択が可能です。

無担保型は担保が必要ないものの、その分金利が高めに設定されているため注意しなければなりません。また、借り入れ可能な金額も最大で1,000万円ほどまでとなっており、担保型に比べると少なくなります。

担保型については、最高で1億円程度まで借り入れ可能なものがあるため、大掛かりなリフォームにも対応可能です。また、返済期間についても最長35年など長期間にわたって借り入れ可能なものがあります。

リフォームローンの金利は、無担保の場合は約2～5％、担保型の場合は約1～2％が相場です。また、クレジット会社系は銀行に比べると金利が高い傾向にあります。

金利の種類は、市場金利の影響を受けて金額が変わる変動金利型と、返済時まで金額の変わらない固定金利型の2種類です。

変動金利型は金利が上昇した際のリスクはありますが、金利が低くなった場合は返済する元金が大きくなり、早期返済につながるメリットがあります。
固定金利型は月々の返済額が固定されていることもあり返済計画を立てやすいのが特徴ですが、変動金利型とは異なり返済する元金も一定なので、早期返済にはつながりません。

それぞれメリットとデメリットがあるので、自分の場合はどちらが向いているのか比較した上で検討することをおすすめします